neoAI、「neoAI Chat」と「Box MCPサーバー」の連携検証を開始!企業での安全なAI活用へ一歩

生成AI(Generative AI)

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株式会社neoAIは、企業の生成AI活用をより安全で便利にするための重要な取り組みを発表しました。同社が提供する生成AIプラットフォーム「neoAI Chat」と、Box社が提供する「Box Model Context Protocol(MCP)サーバー」の連携に関する技術検証をスタートしたとのことです。

なぜこの検証が必要なの?

最近、AIを仕事で使う企業が増えていますが、ただ一般的な知識をAIに聞くだけでは、会社の業務には役立ちにくいことがあります。本当に役立つAIにするには、その会社が持っているたくさんの情報(ナレッジ)に基づいて、仕事にぴったりの答えを出してもらうことが大切です。

そこで注目されているのが、Box社が2025年8月に発表した「リモートBox MCPサーバー」です。このサーバーを使うと、「neoAI Chat」のような外部のAIシステムをBoxに安全につなげ、Boxに保存されている会社のナレッジに、セキュリティを保ちながらアクセスできるようになります。これにより、企業は自分たちの情報をAIに安全に学習させ、業務に活かすことができるようになります。

今回の検証では何をするの?

今回の技術検証では、「neoAI Chat」と「Box MCPサーバー」がうまく連携し、企業で実際に使えるようになるかを確認します。具体的な内容は次の2点です。

  • AIの回答と検索の精度向上: 実際に使ったときに、AIがどれだけ正確な答えを出せるか、そして探している情報を見つけられるかを検証し、さらに良くしていきます。

  • Boxのアクセス権限の確認: Boxに保存されている情報にアクセスする際に、それぞれの社員が持っている権限(見られる情報、見られない情報)がきちんと守られるかを確認します。

この検証は、日本国内でもかなり早い段階での取り組みであり、Box MCPサーバーとの連携を通じて、企業が安心して生成AIを使えるような「エンタープライズ標準」の仕組みを作ることを目指しています。

「neoAI Chat」ってどんなサービス?

「neoAI Chat」は、大規模言語モデルを使ったチャット機能と、会社の業務に特化したAIアシスタントを一つにまとめた、法人向けのクラウドサービスです。

neoAI Chatの概要

主な特徴

  • 社内データに基づく回答: 会社のデータを事前に読み込ませることで、その会社特有の情報に基づいた答えをAIが作ります。

  • 業務別AIアシスタント: 経理や人事など、業務の目的に合わせてAIアシスタントを自由に作ることができます。

  • 簡単な導入と運用: ウェブブラウザで使えるため、すぐに導入して使い始めることができます。

  • しっかりしたセキュリティ: 一度のログインで複数のサービスを使えるSSO(シングルサインオン)や、特定の場所からのアクセスだけを許可するIPアドレス制限など、何重ものセキュリティ機能が備わっています。

関係者の声

株式会社Box Japanの社長執行役員である佐藤 範之氏は、今回の検証開始を大変喜んでおり、Boxと「neoAI Chat」の連携が、お客様のコンテンツ活用を次の段階へ進め、日本企業の生産性向上に貢献すると期待を寄せています。

また、株式会社neoAIの取締役COOである寺澤 滉士良氏は、「生成AIの本当の価値は、会社のナレッジと安全につながってこそ発揮される」と述べています。今回の連携が、企業がBoxに蓄積したナレッジをAIと直接つなげ、セキュリティと便利さを両立させることで、企業でのAI活用を本格化させる重要な一歩になると強調しています。

今後の展望

neoAIは、今回の検証結果をもとに、「neoAI Chat」とBoxの連携を完成させる予定です。さらに、他の様々なプラットフォームとの連携も積極的に進めていき、企業が生成AIをもっと活用できるようにすることで、業務の効率化を加速させていく方針です。

neoAI 企業概要

  • 社名: 株式会社neoAI

  • 所在地: 東京都千代田区神田須田町2−5 東京神田須田町ビル2階

  • 代表者: 代表取締役CEO 千葉 駿介

  • 事業内容: AI技術の研究・開発およびソリューション提供

  • 公式HP: https://neoai.jp/

用語解説:MCP(Model Context Protocol)とは?

MCP(Model Context Protocol)は、AIモデルと外部のデータソース(情報の元)の間でデータをやり取りするための、共通のルール(通信規格)です。MCPに対応することで、開発の手間を減らしながら、会社の内外にある様々なサービスとAIをスムーズにつなげることができるようになります。

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