株式会社キャパが「建設DX展[東京]」でAIを活用した未来の建設技術を発表
2025年12月10日(水)から12月12日(金)にかけて東京ビッグサイトで開催される「JAPAN BUILD TOKYO-建築の先端技術展-」内の「第5回 建設DX展[東京]」に、株式会社キャパが出展します。この展示会では、建設業界のデジタル化(DX)を加速させるための様々な最新技術やサービスが一堂に会します。
建設DXの最前線!AIが拓く新しい可能性
建設業界では、仕事の効率を上げたり、安全性を高めたりするために、デジタル技術の活用がますます重要になっています。株式会社キャパは、長年培ってきたCAD(設計図作成ソフト)やBIM/CIM(建物の情報をデジタルで管理する技術)の開発経験に、最近注目されているAI(人工知能)を組み合わせた、新しい技術やサービスを紹介します。

ブースでは、AIを使ったデモンストレーションシステムを見ることができ、個別相談や実際の成功事例の紹介も行われます。設計から工事、そして完成後の維持管理まで、建設のあらゆる段階でDXを進めるための具体的な方法が提案される予定です。
注目のAIソリューション
株式会社キャパのブースでは、以下のAIを活用したサービスが紹介されます。
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CADカスタマイズ受託サービスとAIの融合:
40年以上のCAD開発実績を活かし、お客様の業務にぴったり合うCADのカスタマイズ開発を行います。AIを使って、画像から建物の柱の位置を自動で見つけるシステムなども紹介されます。
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BIM/CIMカスタマイズ開発・コンサルティングサービスとAIの連携:
建築や土木の専門知識を持つコンサルタントが、BIM/CIMを使った業務の改善をサポートします。Autodesk Revit(BIMソフト)とAIの一種であるLLM(大規模言語モデル)を組み合わせた新しい活用方法も紹介される予定です。 -
Autodesk Platform Services(APS)開発:
クラウド上でBIMのデータを見たり、自動で設計図を作成したりするWebシステムが紹介されます。株式会社キャパはAPSの認定パートナーであり、クラウドとBIMを組み合わせた先進的なソリューションを提供しています。ブースでは、APSを使ったWebシステムのデモを見ることができます。
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PLM・PDM・CDE開発:
製品のライフサイクル管理やデータ管理、共通データ環境の構築に関する開発も行っています。 -
その他の開発・コンサルティングサービス:
3Dの映像化、デジタルツイン(現実世界を仮想空間に再現する技術)、XR(VR/ARなどの仮想現実技術)、ドローンを使った測量データ、AIやIoT(モノのインターネット)の連携、スマートフォンアプリ開発など、幅広い分野での開発とコンサルティングを提供しています。
建設DXアワード2025でのプレゼンテーション
今回のイベントでは、初開催となる「建設DXアワード2025」も同時に行われます。株式会社キャパは、このアワードで自社のソリューションについて公開プレゼンテーションを行う予定です。このアワードは、建設業界のDXを進める優れた技術やサービスを表彰し、業界全体の発展を後押しすることを目的としています。
イベント開催概要
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イベント名: 第5回 建設DX展[東京](JAPAN BUILD TOKYO-建築の先端技術展- 内)
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開催地: 東京ビッグサイト(東京都江東区有明)
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会期: 2025年12月10日(水)~ 2025年12月12日(金)
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開場時間: 10:00~17:00
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ブース位置: 南展示棟 1F 【39-24】
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入場方法: 事前来場者登録制(入場無料)
- 入場者バッジ事前登録はこちら
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公式サイト:
- 建設DX展[東京] 公式ホームページはこちら
※来場には公式サイトからの事前登録が必要です。セミナーを聴講する場合は、別途申し込みが必要な場合があります。
株式会社キャパについて
株式会社キャパは、創業から43年間、CADやBIM/CIMなどのソフトウェア開発を通じて、建設業や製造業をはじめとする様々な業界のお客様の業務改善を支援してきました。自社で開発したCADソフト「nasca Rookie」の経験を活かし、AutoCADやBricsCADなどのCADソフトのアドイン開発、Autodesk Revitを中心としたBIMのカスタマイズやコンサルティングを提供し、多くのお客様の設計・施工業務をサポートしています。
また、クラウドとBIMを組み合わせた先進的なソリューションにも積極的に取り組んでおり、Autodesk Platform Services認定システムインテグレータとして国内で3社目となる認定を受けています。2024年12月には、建設分野に特化したロゴも取得しており、今後もCAD・BIM分野のソフトウェア開発企業として、お客様の現場に寄り添った提案を続けていくとしています。

