インデックスプロ社が「indexProアワード2025」を発表!電子部品業界のトレンドと注目企業・製品を解説

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株式会社インデックスプロ社は、同社が主催する「indexProアワード2025」の受賞者を発表しました。このアワードは、2024年10月から2025年9月までの1年間で、同社が運営する電子部品インデックスサイト「indexpro.co.jp」の利用者がクリックした回数の多い製品や企業、さらに市場性や成長性も考慮して選ばれます。製品や設計に携わるエンドユーザーの実際のクリック数に基づいて審査されるため、今の市場や業界で何が注目されているかを正確に反映しているのが特徴です。

今年の「indexProアワード」では、「総合賞」として3社、「部門賞」として8社、合計11の企業と製品が選ばれ、トロフィーと賞状が贈られました。このアワードは、来年以降も継続される予定です。

「indexProアワード」のユニークな点

一般的に、業界団体や行政が主催する賞では、大手企業や知名度の高い製品が選ばれることが多い傾向にあります。しかし、「indexProアワード」は実際の利用者のクリック数に基づいているため、中小企業や商社が扱うような産業向けの製品でも、市場への貢献度が高いと評価されれば受賞できる点が大きな特徴です。

インデックスプロ社代表取締役 千葉一幸氏のコメントから見る業界トレンド

インデックスプロ社の代表取締役である千葉一幸氏は、2025年度の経済環境や電子部品業界の動向についてコメントしています。

  • アジアの電子部品メーカーの存在感向上: 経済の先行きが見えにくい中で、アジアの電子部品メーカーの存在感が増しています。また、それらの製品を扱う日本の商社が積極的にマーケティング活動を行うことで、大手メーカーと並ぶほど注目を集める事例も見られました。

  • 高付加価値ユニット製品へのシフト: 日本の産業市場では、自動車や産業機械の分野が中心です。特に産業市場では、従来の単体部品ではなく、複数の部品をまとめた「モジュール」や「ユニット製品」への需要が増加しています。例えば、トランスメーカーが自社の工場を活用し、トランスと周辺部品を一体化した電源ユニットを開発し、装置メーカーで採用される例がありました。これにより、装置メーカーは電源の組み立て工程が不要になり、より重要な工程に人材を集中できるようになるというメリットが生まれています。

  • 付加価値向上の事例: 家庭用カッティングプリンターを産業用途に応用するケースも紹介されました。電子回路基板のはんだ付けに使うマスキングテープをカッティングプリンターで作成することで、生産性向上につながったとのことです。

  • 半導体分野の注目技術: 半導体分野では、ローム社から新しいコンセプトの電源デバイス「LogiCoA™電源ソリューション」が発表されました。これは、従来の電源が抱える課題を解決し、小〜中電力システムに新しい価値をもたらす製品です。また、AI機能を搭載したマイコン「Solist-Ai™」は、独自のAI技術により、機器の内部でAIを動かせるようになり、エンジニアの注目を集めました。

これらの動向から、今年の主要なポイントとして以下の3点が挙げられます。

  • 商社の積極的なマーケティング活動

  • コンポーネントから高付加価値ユニット製品へのシフト

  • マイコン内部へのAI搭載の進展

インデックスプロ社は、これからも市場環境の変化を注意深く見守り、その情報を伝えていく方針です。

「indexProアワード2025」受賞者一覧

総合賞

部門 企業名
総合クリックNo. 1 ローム株式会社
広告クリック No. 1 アナログ・デバイセズ株式会社
ランキング成長率 No. 1 株式会社Same Sky Japan

部門賞

NO 部門 製品名 企業名
1 新技術部門賞 LogiCoA™電源ソリューション / AI機能搭載マイコン Solist-AI™ ローム株式会社
2 電源部門賞 Vicor株式会社
3 産業用ディスプレイ部門賞 LED Display Optosupply Electronics Limited
4 商社部門賞 株式会社マップエレクトロニクス
5 新市場開拓部門賞 スキャンカット ブラザー販売株式会社
6 ソリューション部門賞 加美電子工業株式会社
7 産業ICT・IoT部門賞 ラベリングマシン(ラベラー) / ラベリングシステム イーデーエム株式会社
8 代理店・取扱店部門賞 岡本無線電機株式会社

インデックスプロ社について

株式会社インデックスプロ社は1999年に設立され、エンジニア向けの専門情報サービス「indexPro」を運営しています。国内外のメーカーや商社が扱う産業用製品やサービスの情報提供を行うとともに、メーカーや商社の製品広報・マーケティング活動をサポートするセミナーも開催しています。詳細については、以下のリンクをご覧ください。

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