南極の昭和基地から3Dデータと映像がリアルタイム伝送！
遠く離れた南極の昭和基地から、建物の形を立体的に示す「3D点群データ」と映像が、まるで目の前にあるかのようにリアルタイムで日本に送られてくる――。そんな驚きの技術が、三機工業株式会社、株式会社KDDI総合研究所、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立極地研究所の3者によって実現しました。
2025年11月18日、彼らはStarlink衛星通信という新しいインターネット回線を使って、南極の昭和基地とKDDI総合研究所本社との間で、3D点群データと映像をリアルタイムに伝送する実証実験に成功したと発表しました。これは、南極域から3D点群データをリアルタイムで伝送する世界初の試み（2025年12月15日時点、KDDI総合研究所および極地研調べ）です。
現場の作業がスマホひとつで劇的に変化
今回の実証実験では、スマートフォンで設備の計測や撮影を始めてから、データを圧縮し、日本へ送り、受け取ったデータがモニターに表示されるまで、わずか1秒以内の遅れで、途切れることなく3D点群データと映像が一緒に送られることが確認されました。
送られてきた3D点群データは、建物の設計に使われる「3D-CAD」というソフトで図面を作成できるほどの高い品質で、南極での作業を遠隔から支援できることが明らかになりました。
さらに、この計測からデータ伝送までの一連の作業が、特殊なソフトを入れたLiDAR（光を使った測量技術）搭載のスマートフォン1台でできることも確認されています。
この成果により、南極の隊員たちはスマートフォンだけで手軽に、短い時間で計測作業を終えることができます。また、リアルタイムで日本と情報を共有できるため、日本側からの状況確認やサポートを受けられるようになり、隊員の業務効率が上がり、作業の負担も軽くなるでしょう。3者は今後も、南極のような通信環境が不十分な地域での作業をデジタル化（DX）するために、この技術の実用化を進めていくとのことです。
なお、KDDI総合研究所は2025年12月18日から12月19日に慶應義塾大学矢上キャンパスで開催される「2025年 映像情報メディア学会冬季大会」で、今回の実証に関する発表を行う予定です。
なぜ南極でのリアルタイム伝送が必要なのか
昭和基地では、気象や地質、生物など様々な観測や研究が行われています。これらの研究を支えるため、KDDI株式会社と三機工業は、それぞれ通信と機械設備の分野で協力しています。
KDDI総合研究所と国立極地研究所は、以前から映像伝送技術の共同研究を行っており、2022年にはインテルサット衛星通信を使い、南極域で初めて8K映像のリアルタイム伝送に成功しています。
その後、2024年にはStarlinkを活用した南極からの8K映像リアルタイム伝送も成功させました。
これらの技術により、昭和基地から離れた場所でも、観測隊員と日本の担当者がリアルタイムで連絡を取り合いながら作業を進めることが可能になりました。
一方、三機工業は、昭和基地の空調設備や配管工事などで、隊員がメジャーなどを使って手作業で設備の状態を計測し、紙の図面に書き写す作業が大きな負担となっていました。この手間のかかる作業を効率化するため、3者はそれぞれの知識と新しい映像伝送技術を組み合わせて、解決策を探ってきたのです。
進化した技術で大容量データを安定伝送
今回の実証では、南極と日本という約14,000kmもの距離を超えて、たくさんのデータを途切れることなく安定して送る必要がありました。KDDI総合研究所は、以前からある3D点群圧縮伝送ソフトをさらに改良し、データの伝送速度を速くする（スループットを2Mbpsから8Mbpsに向上）ことに成功しました。これにより、設備の立体的な状況がしっかりわかる品質の3D点群データと映像を、リアルタイムで送ることが可能になりました。
また、計測機器を小さく、操作を簡単にしたことで、3D点群計測の専門家でなくても、スマートフォンを操作するだけで計測できる環境が整えられました。
三機工業では、日本国内のエンジニアが受信した3D点群データをもとに3D-CAD図面を作成し、その図面データを南極の隊員に送り返して共有することで、遠隔地での工事管理業務が効率化されることを実証しました。
実証実験の具体的な内容
この実証実験は、2025年11月18日に行われました。主な目的は、Starlink衛星回線とスマートフォンを使って、3D点群データと映像のリアルタイム伝送技術を試し、隊員の作業を効率化することでした。
検証内容は以下の通りです。
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Starlink衛星通信回線で3D点群データと映像を効率よく送る技術が使えるか
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送られてきた3D点群データと映像の品質はどうか
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スマートフォンの操作は簡単か
システムの仕組み
昭和基地では、3D点群圧縮伝送ソフトが入ったLiDAR搭載スマートフォンで設備を計測・撮影し、そのデータを圧縮してStarlink回線を通じて日本へ送りました。日本側では、KDDI総合研究所本社に設置されたシステムでデータを受け取り、元に戻してモニターに表示しました。
本実証は、KDDI総合研究所と国立極地研究所が2019年から進めている「南極地域観測隊の記録と情報発信のための新しい映像伝送技術の開発研究」の一部です。また、この研究成果は、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）の委託研究によって得られたものです。
今後の展望
今回の成功は、極地や遠隔地といった、これまで通信が難しかった場所での作業を大きく変える可能性を秘めています。三機工業、KDDI総合研究所、国立極地研究所の3者は、今後も協力して、人手がかかる作業のデジタル化を進め、実用化に向けて取り組んでいくとのことです。これにより、世界中の遠隔地での作業が、より安全に、より効率的に行えるようになることが期待されます。
