「ロボットの標準化」がフィジカルAI攻略のカギ!SHIN-JIGENが無料ウェビナーで戦略を解説

ビジネス活用

フィジカルAI成功の鍵は「ロボットの標準化」にあり

“ロボティクスとエッジAI”を専門とする株式会社SHIN-JIGENは、物理世界で活躍するAI「フィジカルAI」の社会実装に向けた標準化戦略について解説する無料ウェビナーを開催します。このウェビナーでは、経済産業省の産業標準化事業表彰を受けたSHIN-JIGENのバイスプレジデント岡本球夫氏と、パナソニックホールディングス株式会社で国際標準化のエキスパートとして活躍する是兼慎也氏が登壇し、市場創出における国際ルールの重要性を深掘りします。

フィジカルAIとエッジAIとは?

フィジカルAI

フィジカルAIとは、人工知能をロボットなどの物理的な機械に組み込んで、現実世界で物事を認識し、判断し、行動させる技術のことです。センサーで周囲の状況を把握し、AIが処理した結果をモーターなどの部品に伝え、ロボットなどを賢く動かします。単なる情報処理だけでなく、私たちの生活や社会活動を直接助ける技術として注目されています。

エッジAI

エッジAIは、AIによる情報処理を、インターネット上のクラウドではなく、ロボットやスマートフォンなどの端末(エッジ)側で行う技術です。これにより、処理が素早く行われ(リアルタイム性)、セキュリティが高まり、通信にかかる費用も抑えられます。AIの力をより身近な社会活動や実際の生活に活かせるため、「インフラの概念を変える技術」として注目されています。

第2世代On-site LearningエッジAIの特長

SHIN-JIGENが提案する「第2世代On-site LearningエッジAI」は、「置かれたその場で学んで考えられる」という点が大きな特長です。この技術は、処理のリアルタイム性や安全性が高く、それぞれの現場の状況に合わせて最適な動きができるため、フィジカルAIの実現において非常に重要な役割を担うと考えられています。

なぜ「ロボットの標準化」が重要なのか

フィジカルAIが作り出す新しい市場を成功させるためには、ロボット分野における「標準化」の取り組みを受け継ぐことが不可欠です。ロボットの標準化が進むことで、異なるメーカーのロボットやAI同士がスムーズに連携できるようになり、より多くの場所でフィジカルAIが活用される道が開かれます。

今回のウェビナーでは、ロボットの標準化がどのように進められてきたかの事例を紹介し、その経験をフィジカルAIにどのように応用していくべきかを具体的に解説します。

ウェビナー開催概要

SJ モーニングウェビナー開催

    • テーマ: ロボット&フィジカルAIを攻略する標準化戦略とは?

    • 登壇者:

      • 是兼 慎也 氏(パナソニックホールディングス株式会社 プロダクト解析センター / ISO/TC299/WG4,WG15 国際エキスパート)

      • 岡本 球夫(株式会社SHIN-JIGEN バイスプレジデント)

    • 日時: 2025年12月24日(水) 午前8:20~8:50

    • 形式: オンライン配信(Zoom)

    • 参加費: 無料(事前登録制)

    • 申込方法: 申込専用フォームはこちら

ISOのロボット分野を担当する国際標準化委員会「ISO/TC299」に属する作業部会(WG)において、サービスロボットの性能規格を検討するWG4とサービスロボットのインフラ規格を検討するWG15。

登壇者プロフィール

是兼 慎也 氏

1998年兵庫県生まれ。岡山大学大学院自然科学研究科を修了後、2023年にパナソニックホールディングス株式会社に入社。プロダクト解析センターに所属し、ロボットの性能評価や標準化を専門としています。ISO/TC299/WG4では、サービスロボットのAI性能評価規格「ISO 18646-7」の策定においてエディタを務めるなど、若くして国際標準化を牽引し、日本のロボットの国際競争力向上に貢献しています。

岡本 球夫

1970年大阪府生まれ。京都大学大学院工学研究科を修了し、名古屋大学大学院工学研究科で博士号を取得。松下電器産業(現パナソニック)に入社後、サービスロボットの開発や病院用搬送ロボット「HOSPI」の事業化、ロボット・AIの安全品質評価技術の開発などを担当しました。産業総合技術研究所でAI品質に関する技術開発にも従事し、2023年には経済産業省の産業標準化事業賞を受賞。2025年より株式会社SHIN-JIGENに参画し、エッジ学習型AI事業に取り組んでいます。

関連リンク

株式会社SHIN-JIGENについて

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株式会社SHIN-JIGENは、ロボティクスにもとづく人間拡張・人間扶助のテクノロジーを駆使し、日々の暮らしやビジネス、福祉生活に未来を見据えたプロダクトやサービスを提供しています。「未来を現在に実装する」ことを目指す「未来実装カンパニー」です。

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