法人向けRAGサービス「ChatSense」に「プロンプト自動生成」機能が登場!AI初心者でもRAGの精度を向上

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ChatSenseに「プロンプト自動生成」機能がリリース

株式会社ナレッジセンスが提供する、セキュリティに配慮した法人向け生成AIサービス「ChatSense」に、新たな機能「プロンプト自動生成」が加わりました。この機能は、社内データを活用するRAGサービスにおいて、AIへの指示文(事前プロンプト)を自動で作成するもので、AIの初心者でもRAGの精度を簡単に向上できるようになります。

法人向けRAGサービス「ChatSense」がプロンプト自動生成機能をリリース

この新機能は、2025年12月19日中にすべてのビジネスプランのユーザーに順次提供される予定です。ChatSenseの「追加学習」機能については、以下のリンクで詳細を確認できます。
https://chatsense.jp/function/rag-chatbot-service

なぜ「プロンプト自動生成」が必要なのか?

ChatGPTのようなAIチャットボットは、業務効率化のために多くの企業で導入が進んでいます。ChatSenseは、セキュリティ面での強みから、大手企業を含む500社以上に導入されています。

ChatSenseの「追加学習」オプションでは、BoxやSharePointなどの社内データをAIに追加学習させ、そのデータに基づいてAIが回答するRAGサービスを利用できます。RAGは非常に便利ですが、より正確な回答を得るためには、AIに「事前プロンプト」と呼ばれる前提情報や回答方針、禁止事項などを適切に伝える必要がありました。

しかし、この事前プロンプトを適切に設定するには、プロンプトエンジニアリングの知識やAIの挙動に関する理解が求められ、AIに慣れていない方にとっては難しい課題でした。そのため、RAGを使い始めたばかりの段階では、本来得られるはずの精度向上効果を十分に引き出せないケースがありました。

この課題を解決するため、ChatSenseは「事前プロンプト」を自動で生成する機能の提供を開始しました。

新機能「プロンプト自動生成」について

新しい「プロンプト自動生成」機能では、ユーザーが「AIに何をしてほしいか」を簡単な言葉で入力するだけで、AIが2〜3秒でRAGに最適な事前プロンプト(システムプロンプト)を自動で生成します。

AIへの事前プロンプト入力画面

これにより、専門知識がないAI初心者でも、プロンプト設計の手間なくRAGの精度を高めることができます。生成された事前プロンプトは、そのまま「追加学習」オプションのRAG設定に適用でき、必要に応じて編集することも可能です。

ナレッジセンスは、今後も生成AIを業務で活用し始めた方々が、効果を実感しやすい機能の実装を続けていくとのことです。

法人向けChatGPTサービス「ChatSense」とは

ChatSenseは、米OpenAI社が提供するChatGPTを、セキュリティを強化し、コスト面でも優位性を持たせた形で利用できる法人向けサービスです。企業、官公庁、総合大学など、多くの法人での導入実績があります。

ChatSenseの主要機能

ChatSenseの主な特徴は以下の通りです。

  • チャット内容をAIの学習から保護する機能
    エンタープライズプラン、ビジネスプラン、無料のスタータープランの全てで利用可能です。

  • プロンプトの社内共有など、豊富な独自機能
    通常のChatGPTにはないビジネス向けの機能が充実しています。メンバーの一括管理、フォルダ&ドラッグ整理、プロンプトテンプレート、RAG機能など、日々アップデートされており、そのほとんどが無料プランでも利用できます。

  • 初期費用無料、最低利用期間の縛りなし
    「使ってみないとわからない」という企業のニーズに応え、導入のハードルを低くし、無料で利用できる範囲を広く提供しています。

ChatGPTの法人契約のメリットについては、以下のリンクも参考にしてください。
https://chatsense.jp/blog/chatgpt-business-plan

株式会社ナレッジセンスについて

株式会社ナレッジセンスは、法人向けChatGPTサービス「ChatSense」や事業コンサルティングを通じて、企業のDXを加速し、社員の生産性向上を支援しています。ChatSense以外にも、複数の生成AI関連サービスをリリースし、グローバルなユーザーに提供実績があります。生成AIを活用して業務効率を向上させたい企業の相談を受け付けています。
https://knowledgesense.jp/

ナレッジセンスは、生成AIを活用し、社員の生産性を大幅に向上させ、デジタルトランスフォーメーションを推進するための活動に尽力していきます。

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