株式会社ポイント機構、サイバー攻撃を99％以上防ぐ「セキュリティ複数複合特許権理論」のライセンス提供を開始
近年、企業や社会の重要なシステムを狙うサイバー攻撃は、手口が多様になり、その被害も増え続けています。ランサムウェアによるデータ人質や、サーバーへの不正な侵入、情報の漏洩など、さまざまな脅威が私たちの周りに存在します。しかし、それぞれの攻撃に対して個別の対策だけでは、完全に防ぎきれないのが現状です。
世界初級※のセキュリティ理論が登場
このような状況の中、株式会社ポイント機構は、サイバー攻撃の強化を目的とした「セキュリティ複数複合特許権理論」（以下、本理論）のライセンス提供を開始しました。特に、「バイタルセキュリティ特許」（特許第7780682号）と「音全般（緊急通報）特許」（特許第7796450号）という2つの特許がこの理論の核となっています。
この理論は、ランサムウェアやサーバー攻撃、なりすまし、AIの悪用など、73種類もの攻撃に対応できるよう設計されています。既存のシステムに新しい部品（API）を追加するだけで、セキュリティを強化できるのが大きな特徴です。
本理論の詳しい内容は、以下の動画で確認できます。
「止める×知らせる×残す」で全方位のセキュリティを強化
本理論の大きな骨格は、攻撃を「止める」、異常を「知らせる」、そして攻撃の「証拠を残す」という3つの要素を一体とすることです。単に攻撃を検知するだけでなく、実際に攻撃を防ぎ、もしもの時には自動で通知し、将来の対策のために証拠をしっかりと確保します。
株式会社ポイント機構は、本理論を導入することで、サイバー攻撃に対する「防衛率99％以上」、そして「被害額が発生する確率0.3％以下」という高い目標を掲げています。これは、様々な攻撃に対する防御策を組み合わせることで実現を目指す数値です。
導入は簡単、既存システムをそのまま活用
このライセンスは、今使っているシステムやサーバーを大きく変える必要がありません。既存のシステムにAPIという新しい機能を追加するだけで、段階的にセキュリティを強化できます。例えば、重要な操作を行う直前に「最終的な許可／拒否」の判断を加え、異常があればすぐに遮断して通知し、証拠を残すといった連携が可能です。
73種類の攻撃に対応、驚異の防御率
株式会社ポイント機構が作成した「73攻撃 指標一覧」では、それぞれの攻撃に対して、従来の対策と本理論を導入した場合の防御率が比較されています。
例えば、データを暗号化して身代金を要求する「ランサムウェア」に対しては、本理論を導入することで「複合防衛率99.74999999525％」、被害が発生する確率は「0.25000000475％」（0.3％以下）になると見込まれています。
また、偽のメールやサイトで個人情報を盗む「フィッシング詐欺」に対しては、「複合防衛率99.99999999985％」、被害発生確率は「0.00000000015000000285％」と、さらに高い防御率が期待されます。改善の度合いを示す倍率は、なんと261,333,328,368倍にもなると示されています。
物理的な現場での攻撃の一部では、改善倍率が最大で673,749,987,198.75倍に達することもあり、その効果の高さがうかがえます。
発明者の想い：社会問題解決への貢献
この理論の発明者である竹内 祐樹氏は、「様々な企画や発明を通して、色々な社会問題を改善・解決できる様に、未来の日本を安心と安全による笑顔にして行きたいと思います」とコメントしています。
竹内氏は現在、株式会社ポイント機構で、特許権を利用した「A-GEL ギフトポイント」と「A-GEL ギフトカード」というサービスも展開しています。これは、加盟店が無料で最大40％のポイント還元を付与できる仕組みで、人々の生活や経営者を応援することを目指しています。
※「世界初級」は株式会社ポイント機構の位置づけです。「防衛率」「被害額発生確率」「改善倍率」はAIシミュレーションによる試算値であり、導入範囲や運用条件によって変動する可能性があります。
