GRIFFY、建設現場の安全を守る「GenVital LTE」で『インフラDX大賞』スタートアップ奨励賞を受賞

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2025.12.22

GRIFFY、建設現場の安全を守る「GenVital LTE」で『インフラDX大賞』スタートアップ奨励賞を受賞

GRIFFY、『令和7年度 インフラDX大賞』 スタートアップ奨励賞を受賞

エコモット株式会社の連結子会社である株式会社GRIFFYが、国土交通省主催の「令和7年度 インフラDX大賞」において、「スタートアップ奨励賞」を受賞しました。

この賞は、GRIFFYが提供する体調管理ソリューション「GenVital（ゲンバイタル） LTE」が、その有効性、先進性、そして社会への広がりが期待される点が高く評価された結果です。このシステムは、2025年5月の提供開始からわずか半年で、100社以上の企業に導入され、累計2,200台以上の機器が使われています。

「インフラDX大賞」とは？

「インフラDX大賞」は、国土交通省が主催する表彰制度です。インフラ分野でデータやデジタル技術を使い、建設の進め方をもっと良くしたり、国民の皆さんの生活を便利にしたりする優れた取り組みを表彰し、それを他の場所でも広めていくことを目的としています。

令和7年度は、特に社会への広がりやすさが重視され、合計33団体が受賞しました。その中でGRIFFYは「スタートアップ奨励賞」を受賞しました。

「GenVital LTE」が評価された3つの理由

「GenVital LTE」は、建設現場で働く人々の安全を守り、効率的な作業をサポートする画期的なシステムです。具体的に以下の3つの点が評価されました。

  1. リアルタイムで熱中症リスクと位置情報を把握
    GPS機能が付いたリストバンド型の機器を導入しており、クラウドサービス上で作業員の正確な位置情報をリアルタイムで確認できます。これにより、熱中症のリスクが高まった作業員がどこにいるかをすぐに特定し、迅速に対応できるようになりました。建設現場での熱中症を早期に発見し、対応することで、作業員の安全性が大きく向上します。

  2. 独自の体調管理アルゴリズムで正確な判断
    株式会社大林組が特許を持つ体調管理の計算方法を専用のクラウドサービスに組み込んでいます。この方法では、単に気温や体温だけでなく、暑さ指数（WBGT値）と心拍数に基づいて熱中症のリスクを判断します。これにより、必要のないアラートが頻繁に出ることを抑え、本当に対応が必要な状況を正確に知らせることができます。

  3. 建設業界の課題解決に貢献し、広がりが期待される
    クラウドサービスを使って複数の現場をまとめて管理できるため、人手不足や高齢化が進む建設業界の大きな課題を解決する手助けとなります。デジタル技術で安全性を高め、仕事の管理を効率化することで、多くの建設現場での導入が期待されています。さらに、転倒を検知したり、作業員が緊急時にSOS通知を送ったりする新しい機能も搭載されており、様々な場面での活用が進められています。

リストバンド型機器で個別熱中症リスク管理

「GenVital LTE」の詳しい機能

「GenVital LTE」は、リストバンドから作業員の心拍数と位置情報、そして現場の暑さ指数を集め、独自の体調管理アルゴリズムで熱中症のリスクを4段階で判定します。リスクが高まると、作業管理者と作業員本人にすぐに通知が届くため、現場の安全管理を強力にサポートします。

このシステムは、株式会社大林組と共同で開発され、大林組の現場でもすでに導入実績があります。心拍数を測るリストバンド（ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社製のウェアラブルデバイス）から、専用のクラウドサービス「GRIFFY wear.」に直接データが送られるため、作業員はリストバンドを着けるだけで簡単に利用できます。

また、リストバンドを着けた人が転倒したことを検知する機能や、作業員から管理者へのSOS発信、管理者から作業員へのメッセージ送信機能も備わっています。位置情報も取得できるため、アラートが出た人やSOSを発信した人の現在地をすぐに確認できます。現場の暑さ指数は、ウェザーニューズ社から自動で取得できるため、現場で特別な計測をする必要はありません。

心拍数は20秒間隔、クラウドサービスのデータは1分間隔で更新され、管理画面で心拍数や暑さ指数、緊急通知の状況をリアルタイムで確認できます。

リストバンド表示イメージとクラウドサービス画面イメージ

今後の展望

GRIFFYは、利用者の声をもとに「GenVital LTE」の機能を追加したり、他のIoTサービスと連携させたりすることを検討しています。今回の受賞をきっかけに、製品の満足度を高め、より多くのユーザーに利用してもらうことで、安全で効率的な現場管理の実現にさらに貢献していくとのことです。

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